前回日記の六つの誤解

『東京裁判（極東国際軍事裁判)』についての捕捉



【４】→『日本は犯罪者ゆえに東京裁判で裁かれたわけではない』

＝『※戦争に負けたから公平に裁かれずに、罪を着せられた』

（※注：違法と認知されただけで、まだ無効化はされていない）



ということですが




じゃあ『東京裁判』では実際何が行われたのでしょうか？


日本を裁いた連合国側の直接裁判に携わった人々の証言を見れば、はっきりわかります。


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１．マッカーサー元帥

昭和２５年１０月トルーマン大統領に対して「東京裁判は誤りであった」と告白。

さらに昭和２６年に米国上院において「日本がおこなった戦争は正当防衛であり侵略戦争ではなかった」と公式に証言。


２．インドのパール判事

日本が戦争にふみきったのは「侵略のためではなく」独断的な政策をとった西洋諸国によって挑発された為であり、「東京裁判は正義の実現ではなく勝利者による復讐」であるとし。

「日本は国際法に照らして無罪である」と主張したが、その主張を法廷で述べることを許されなかった。


３．米国のブレークニー弁護士

「日本は原爆に対して報復する権利を持つ」とウエッブ裁判長に抗議。


４．豪州のウエップ裁判長

帰国後「東京裁判は誤りであった」と繰り返し表明。


５．オランダのレーリング判事

裁判終了後に「東京裁判には法的手続きの不備と南京大虐殺のような事実誤認があったが、裁判中は箝口令がひかれていて言えなかった」と発言。

また、「私たちは国際法を擁護するために裁判をしていたはずなのに、連合国が国際法を徹底的に踏み躙ったことを、毎日見せ付けられていたからそれは酷いものだった。

もちろん、勝者と敗者を一緒に裁くことは不可能だった。
まさに復讐劇だった」と述べた。


６．フランスのベルナール判事

レーリング判事と同様な発言を裁判終了後に公にした。


７．アメリカのキーナン首席検事

日本糾弾の旗頭キーナンですら裁判が終わった後に　「東京裁判は公正なものではなかった」と発言。


８．イギリスの国際法の権威ハンキー卿

『戦犯裁判の錯誤』という本の中で「日本無罪論のパール判事の主張は絶対に正しい」と明言。


９．イギリス法曹界の権威ビール氏

『野蛮への接近』という著書のなかで「東京裁判は勝者が敗者に加えた野蛮きわまりない復讐行為である」と断言。


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まず日本に有罪ありき…


裁判中は嘘をつかざるをえなかった人たちも、裁判が終わった後に自分の行為を恥じ、『法の概念そのものを冒涜』した自分たちの判決とは正反対の発言をした。


それほどまでにデタラメな裁判によって日本は犯罪者に仕立てあげられてしまったのである。


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ちなみに戦後のアメリカの議事録によれば。

アイゼンハワー共和党政権下の副大統領だったニクソンは占領時に憲法制定し日本に押しつけたことを日本の国会で公式に謝罪している。


また、アメリカ共和党の大物下院議員だったハミルトン・フィッシュは著書の中で当時の共和党下院議員の９０％が日本との戦争に反対していた事実を明らかにしており

ハルノートを指して「これによって日本には、自殺するか、降服するか、さもなくば戦うかの選択しか残されて無く日本を戦争へと追い込んだ」と強く批判している。




そして

中国と韓国だけがそれを忘れたフリをして因縁をつけている…




このように

日本の戦争が侵略戦争ではなかったことは

結果的に植民地を失うことになった戦勝国側を含め、世界各国の各方面が認めている。


だが

なぜか日本人自身は『日本は残虐行為をした侵略国』とか

『日本はまだ戦後処理が終わってない敗戦国』などと思い込んでいる。


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そして

パール判事はこうも言ってくれています

★インド　ラダ・ビノード・パール = 法学者、極東国際軍事裁判判事

『欧米諸国は日本が侵略戦争を行ったということを歴史にとどめることによって、自分らのアジア侵略の正当性を誇示する目的であったにちがいない』

『日本の子弟がゆがめられた罪悪感を背負って、卑屈、退廃に流れていくのを、　私は平然と見過ごす訳にはゆかない』

『誤られた彼らの宣伝を払拭せよ。誤られた歴史は書き換えられなければならない』



卑怯な裁判で日本が有罪にされる直前、パール判事が危惧していたのは

まさに

その『日本人が子々孫々間違った過去を黙認してしまうこと』でした。



そして日本人自身が認識を改めない以上、いくら外国人が日本の行為を認め、援護しても全く意味をなさないのです。




では“なぜ”日本人はそのように誤解しているのでしょうか？


それは「知らないから・知る機会が少ないから」なのです。




ならば“なぜ”知らないのだろう？


不思議に思うでしょう？



それは『日本人がそれを知らないと得をする者達が先手を打っているから』です。

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中国と韓国は、それぞれの自国内で自国民に反日教育するだけで安心・満足するほど甘い国であるわけがありません。


中国も韓国も、捏造で億単位の人間を騙すことにかけては数百年の実績と無数のテクニックを持つ“プロ中のプロ”なのです…

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