★日本人自身が『日本』を誤解しているのは“なぜ”なのでしょう？



これについては､まず答えを先に述べるｱﾙ｡



｢南北朝鮮と中共“それはそれは巧妙に”､そして“念入りに”日本人が得る情報を誘導･隠蔽･操作しているから｣ﾆﾀﾞよ｡




じゃあ詳しく説明していくﾆﾀﾞｧｧ－－－！！




中共･韓国と日本を比較した時､大きく違うものの一つは言論の自由度です｡

まず中共は､日本や韓国と違って共産主義国家（独裁国家）なので言論封殺は統治のための絶対条件として必要なのです｡

(独裁国家では古今東西どこでも同様）


しかし韓国は､仮にも“民主国家”を騙っているにも関わらず､ 憲法には｢思想の自由｣が保証されていません｡

しかもＯＥＣＤ加盟国で初の自由言論弾圧監視対象国に指定されていたほど､政府が国民の思想に介入する国なのです｡




このように自分たちの国を言論弾圧で統治する者たちが､日本のように自由に情報を得て､自分で判断することを権利として認めている国を脅威と考えないわけがありません｡




もともと｢宗主国と属国｣の関係だった中共と韓国は､ここにきて『反日感情を利用する』という政策においては利害が完全に一致しました｡


期せずして中国と韓国は反日工作の共同作業を始めることになるのです｡




ちなみにこの場合の｢反日工作｣とは､｢日本人による潜在的な反日感情･否定感情を作ること｣を意味します｡

つまり日本を『内側から弱らせる』という､冷戦における常套手段なのです｡




｢日本人に反日感情を抱かせる工作｣というといまいちﾋﾟﾝとこないかもしれません｡

もちろんあからさまに反日を叫んでも他人の国なのだから逆効果です｡



騙しと嘘と捏造のﾌﾟﾛのやりかたはもっと地味でｺﾂｺﾂとした方法であり､しかも確実な効果が出るものなのです｡





★日本のﾒﾃﾞｨｱの姿


まず､彼らは“ﾒﾃﾞｨｱ”に影響力を持つことにしました｡


一見｢正論っぽくみえる｣聞き心地の良い言葉で､中共や韓国を擁護する胡散臭い報道を目にすることがないでしょうか？


例えば

｢争いは何も生まない｡日本は大国なのだから､役に立たない竹島など韓国に与えて友好を築く方が得ではないか？｣

｢日本がｱｼﾞｱで認められるためには慰安婦への謝罪と賠償が必要なのだ｣

｢友好と平和のために周辺国の感情に配慮するならば靖国参拝を止めるべきだ｣

などなど｡




でもよく考えてみましょう｡

日本の領土を他国に与える義理はないし､｢次は対馬もよこせ｣と言ってきています｡



既に日本はｱｼﾞｱで充分に認められていますし

慰安婦には謝罪も賠償も済んでいます


靖国参拝について内政干渉などを許せば､日本は独立国とはいえないし､それ以前に戦犯の赦免が済んでいる以上文句を言われる筋合いは何もないのです｡




日本の報道になにか違和感がないだろうか？

これらの報道の通りにした場合､｢誰が｣得をするのだろうか？


一体､誰ｱﾙﾆﾀﾞ？…ｗｗ


───────────────


日本のﾒﾃﾞｨｱの姿に話を戻します



公○党や○価学会と同等に日本にとって危険なのが､民主党と朝日新聞です｡




民主党は､完全に中国の犬であり､日本を切り売りしようとしています｡


朝日新聞は､中国共産党の機関紙･人民日報とほぼ同内容の社説を書いて日本を批判し続けています｡


要するに

ｿ連崩壊と同時に消えた悪名高き社会党と同様の共産思想を､今は中国を支持する民主党が継承し､朝日新聞が後押ししているのです｡



日本が日本という国の主権を放棄すれば､日本は某国の｢植民地｣どころか､日本国そのものが某国の｢日本自治区｣になり下がるでしょう｡


彼らがその売国的な提案を通すために､てっとり早い方法があります｡

それは､民主が提案をし続けている『人権擁護法』を通すことです｡



この法案を比喩的な表現でいうなら､｢日本という国の中に､日本より強い別の国を作って､日本を乗っ取るような法案｣でしょうか｡


もしこれが通ってしまえば連鎖的に『政教分離』がなくなり､『外国人参政権』が成立するでしょう｡


それにより○価や統○協会などの宗教や､在日朝鮮人などが直接政治に侵入することが可能になるのです｡

そうなれば戦争をするまでもなく日本は｢日本人のものではなくなる｣のです｡


民主党の場合､日本を切り売りするようなとんでもない言動があまりに多すぎる！！



ひとつひとつ説明していてば長くなりすぎるので民主党の性質を最も簡単に表現します｡

｢中国の犬｣



それに対して､自民党を｢ｱﾒﾘｶの犬｣という人がいる｡

確かにｱﾒﾘｶは年次改革要望書などの勝手な都合やﾙｰﾙを押し付けるところなどが腹立たしいが､中国と違ってｱﾒﾘｶは少なくとも理性的な対話ができる｡


また､ｱﾒﾘｶは｢彼ら自身が作ったﾙｰﾙ｣の中では反則をしない｡

それなら条件次第では交渉そのものが成立し得るし､なによりある程度数の親日家をも擁する同じ資本主義の民主国家です｡



ただしｱﾒﾘｶも全肯定することなど､とてもできないのは事実です｡

しかし､少なくとも沖縄および小笠原諸島を返還していることをみればわかるように､“中共､韓国､ﾛｼｱなどに比べれば遥かにﾏｼ”なのは明白です｡




一方､中共や韓国とはまともな対話も交渉もできていません｡


彼らは勝手な都合やﾙｰﾙを押し付けてきて､しかも事態が変化すれば自分で作ったﾙｰﾙですら一方的になかったことにする始末です｡

『君子豹変す』とかの中華･儒教思考ですかね？




ｱﾒﾘｶが欲しがるのが｢金｣なのに対して､中共や韓国は｢金も､領土も､技術も､権力も､資源も､そして歴史までも｣要求します｡


彼らの外交は､恫喝､脅し､強引な武力行使､国際法無視など､およそ近代法治国家とは思えず､そんな国に合わせたところで猿に法を説くようなもの｡

最近では､東ｼﾅ海の海底で天然資源が見つかった途端に､中共は日本からの停止勧告を無視し採掘を続けていることや｡

韓国が島根県の竹島を､武装警官により実効支配して日本人を近づけないことをみても｡

日本が正しいことを､正しい法律や､正しい手続きで主張しても｡

彼らが相手では無意味なのです｡


中国や韓国は反日を『国是』としている国なのだから当たり前田の…




こちらが敵視せずに最大限の譲歩をしても､向こうは完全に敵視したまま｡


現実に

核兵器の照準を東京に向け､子供たちを洗脳教育して未来の両国関係に作為的な影を落とし､法律で親日家を弾圧しています｡



こちらが譲歩したとしてもその地点から｢さらなる譲歩｣を要求してくるのです｡


そして民主党は､中共のために日本とｱﾒﾘｶを離反させなければならないので､親米派を攻撃する材料を常に探し続けています｡




その民主党と中国共産党を日本国内で援護する情報工作を担当をしているのが『朝日新聞』です｡


この朝日新聞とは

中国共産党と創価学会の影響を強く受け続け…社員に※在日枠が用意されているため在日朝鮮人が記事に影響を及ぼし…中国共産党の機関紙(国営紙)である人民日報とは正式な提携関係にあり…日中韓３国だけの意見を引用し…反日をあたかも国際的意見のように騙りつつ…裏では『朝鮮人の資金源である“ｻﾗ金”』とつるんでいた露骨な売国新聞であり｡

『朝鮮総連』にはｼﾞｬｰﾅﾘｽﾄらしい突っ込みを入れられず…拉致被害者｢曽我ひとみ｣さんの当時北朝鮮にいる家族の住所をそのまま報道し…本社の脱税額は億単位…などという

明らかにﾓﾗﾙに欠けた日本最大手の新聞です｡



１９７０年
朝日新聞の広岡知男社長は中国の『文化大革命』を礼賛する記事を掲載｡

>>文化大革命とは､中国政府にとって都合の悪い“自国民”をなんと｢２０００万人以上｣政府が虐殺するという世界に類を見ない政策｡

>>そしてその年の１０月２１日､朝日新聞は『中国政府の意向に沿った記事を書くこと』を公言する｡


１９７１年
『南京大虐殺』という嘘を浸透させるｷｬﾝﾍﾟｰﾝ開始｡

>>朝日新聞の記者である本多勝一により『中国への旅』が連載された｡

新聞で｢百人斬り｣｢慰安婦｣｢大虐殺｣など中国の注文通りの無茶な